一般職と総合職の併願可能化で難易度上昇！一般職が楽は神話に

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一般職に就職したいと考えられている方も多いのではないでしょうか？

近年、採用の時期を定めない「通年採用」を始める企業が増えました。就活生とっては、就活の自由度が高まったことでキャリアの選択が今まで以上に難しくなりそうです。「総合職を志望するべきか／一般職にするべきか」というテーマに悩む人も、増えてくるのではないでしょうか。女子のみなさん、「総合職は難しいけれど一般職なら入社できそう！」という安易なイメージはありませんか？ここで、総合職と一般職の違いや近年の一般職の現状についてまとめてみました。

この記事の目次

1 一般職は総合職とどう違う？　種類や役割について
2 既卒者や短大卒は一般職しか就職できない？
3 総合職と一般職の併願を認める企業も増えている！？
4 一般職は内定獲得し易いは神話になりつつある！

一般職は総合職とどう違う？　種類や役割について

一般職とは、社内で典型的な事務を行う職種です。主に総合職を支える補助的業務で、一つの作業を淡々とこなしていくことに飽きがこない人や、得意な人に向いているかもしれません。待遇面では総合職には劣り、一般職では昇進は限られています。女性でもキャリア志向で向上心がある人や、昇進を目標にする人から見ると物足りないかもしれません。一般職と言っても、仕事内容は各社によって異なるため、自分の希望に合わない一般職もあります。企業の仕事内容を明確にし、納得した上で応募するように心がけましょう。

一般職の種類は主に3つに分類できる

営業事務

営業についてアシスタントとして補佐的な業務を行う職種です。営業の売上表の作成、提案資料の作成や、クライアントからの電話応対や受発注、商品発送の手配や納期管理を行うなど業務の幅は広く、PCスキルも問われます。

貿易事務

貿易事務は、商社、メーカー、海運業者、船舶業者の4つの業界にある職種です。他の事務職と比べ、貿易に関する専門知識も問われます。通関や輸出先への書類作成や事務手続き、連絡業務など細かい仕事が多く、輸出国の知識も求められます。海外とのやり取りがあるため、日常英会話レベル以上の語学力は必要となります。

秘書

企業の役員や社長秘書など、重役専属について役員のスケジュール管理や、出張や宿泊手配を中心に、役員の訪問先の情報収集や会議議事録などの幅広い業務をこなします。また、取引先が海外である場合や役員が外国人の場合も多く、語学力を求められるケースも多いです。

既卒者や短大卒は一般職しか就職できない？

総合職と一般職の区別は日本独自のもので、4年制大学を卒業した学生を総合職の応募条件にし、短大や専門学校卒の場合には、一般職しか求人がない企業もあります。これに対し、一般職は4年制大学を卒業した学生も企業によっては採用の対象になります。最近は準総合職（エリア職）と呼ばれる職種もあり、仕事内容は総合職とほぼ同じですが、転勤を伴うことはありません。

近年では、総合職志望のキャリア志向の女性も多く、逆に一般職の男性も増えています。既卒者は一般職しか応募できないと思っているかもしれませんが、総合職と一般職は、ほぼ同じような競争率と考えてよいかもしれません。よって、一般職なら入社できそう、という安易な固定観念は持たない方が良さそうです。

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総合職と一般職の併願を認める企業も増えている！？

近年の入社試験では、総合職と一般職を併願できる企業も増えています。総合職は採用時期が早いため、総合職で内定がもらえなかった場合、どうしてもその企業の一般職で応募したい場合は、募集要項などで「再応募は認めない」としていなければ、応募は可能なようです。また、入社後に職種変更できる企業もあるようです。

一般職で入社したもの、総合職へ転換したいと言う場合や、逆に総合職で入社したけれど、家庭の事情などで一般職に転換したいといったことを認めている企業もあるようです。『就職四季報女子版』の「総合・一般職エントリー情報」には、「職種併願」が確認できる項目があります。また、職種転換を認めている企業一覧と転換内容などが掲載されていますので、総合職と一般職を両方視野に入れている女子就活生は、チェックしておくとよいでしょう。

一般職は内定獲得し易いは神話になりつつある！

企業は一般職女性に対して、限定された事務分野のスペシャリストであることを求めています。一般職入社は、総合職に比べて決して容易な訳でも責任が軽い訳でもありません。「一般職は入社しやすい！」というイメージはもう、打破しなければならないようです。企業が求める一般職の求人は、「誠実さ」や「自律性」など、人物像を重視されるようです。職種や業界に問わず「企業人としての即戦力」が問われる時代です。知識やスキルは入社後の教育によっていくらでも身につけることができるでしょう。一般職になくてはならない専門分野のスペシャリストを目指し、就活に挑む覚悟が必要です。

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今回の女性活躍推進法の先駆けとも言える制度で、ロールモデル企業も多数ありますので、今後の女性の立ち位置がどうなるか、どんな制度なのか知っておきましょう。