休職したいけれど、何をしたらよいのかと悩んでいるのではないでしょうか。
結論、休職制度は法律で定められているわけではないので、まず会社の就業規則をチェックしてみてください。現職に合わせて対応すれば、問題なく休職できるでしょう。
本記事では、休職する際の手順や説得力のある伝え方を解説しています。
休職したほうがいいサインも紹介しているので、甘えていると思われないか心配な方はぜひ参考にしてみてください。
この記事の目次
休職は会社に在籍したまま労働しなくていい状態のこと
休職とは、企業に雇用されている従業員が、自己都合で長期の休みを取得することです。
「欠勤」と「休業」と似ているように感じるかもしれませんが、意味は以下のように大きく異なります。
長期的な欠勤は業務に支障をきたすので、会社からの評価は落ちてしまうでしょう。
会社と信頼関係を築いたまま長期で休みを取得したい場合は、休職を認めてもらう必要があります。
一方、休業は従業員に働く意思があるにもかかわらず、事情があって働けない場合です。
事情なく「一時的に休みたい」と会社に申請する休職とは、意味が異なるでしょう。
また、休職は長期的に休むのにふさわしい理由がないと、手続きを進めてもらえない傾向にあります。
主な休職理由は、以下よりご覧ください。
| 休職の種類 | 休職の内容や理由 |
|---|---|
| 傷病休職 | 業務外で生じた病気やケガで働けない場合に取得※業務内での病気やケガは業務上の災害とみなされるため休業扱い |
| 自己都合休職 | ボランティアの参加など一時的に休む場合に取得 |
| 留学休職 | 留学で休む場合に取得 |
| 事故欠勤休職 | 事故を起こすなどアクシデントがあった場合に取得 |
| 起訴休職 | 刑事事件の被告人として起訴された場合や判決確定までの間に取得※休職が認められない場合あり |
上記にあてはまる場合や、どうしても休みを取りたい場合は、次の項の手順に従って休職を申請しましょう。
休職する時の手順3ステップ
休職する時は、段階をふんで申請する必要があります。
手順は、以下の3ステップを参考にしてみてください。
①会社の就業規則を確認する
休職する時は、まず会社の就業規則を確認しましょう。
とくに以下のポイントをチェックしておけば、どう行動すればよいかが理解できます。
- 休職の申請方法
- 休職可能な期間
- 休職中の給料や社会保険の情報
- 期間延長の可否
ただし、休職制度は法律によって定められているわけではありません。
会社によっては、休職制度が設けられていないケースもあります。
休職制度がない会社で長期的な休みを取る際は、有給休暇で対応してほしいとお願いされる場合もあるでしょう。
休める日数が少なくて、有給消化後に復職できるか不安であれば、まず上司や人事に相談するのをおすすめします。
②必要であれば診断書を受け取る
病気やケガで休職を申請する時は、診断書を用意しなければいけない場合があります。
就業規定にも「休職は診断書が必要」と書いているのが一般的です。
医師が休職すべきと診断しているのであれば、会社側としても拒否するのが難しいでしょう。
また、休職を申請する時に必要書類がそろっていないと、対応してもらえない可能性があります。
診断書が必要だと就業規則に書いてあった場合は、主治医に相談して発行を依頼してみてください。
③書類を会社へ渡して人事と連絡を取り合う
休職する際は、診断書以外に休職届の提出が必要なケースもあります。
前もって用意できそうであれば準備しておきましょう。
休職に必要な書類を会社に提出したあとは、人事と面談する場合があります。
面談は人事から今の状態をヒアリングされたり、休職の説明を聞いたりするための場です。
休職を撤回するよう説得されるわけではないので、ご安心ください。
また、休職中も会社との契約は続いている状態なので、定期的に会社と連絡を交わさなければなりません。
連絡方法や頻度はどうするかを、あらかじめ人事とすり合わせておきましょう。
休職したい時の上手な伝え方3選
休職したいと伝える時はあらかじめ話す内容を決めておくと、落ち着いた状態で思いを伝えられます。
上手に休職の意思を伝えられるか心配な方は、以下3つを参考にしてみてください。
現状を具体的に説明する
休職したいと会社へ伝える時は、現状を細かく説明するようにしましょう。
今の状態を詳しく説明することで、会社はあなたの状況を正しく理解できるからです。
「なかなか眠れない」や「仕事に集中できない」など、体に起きている変化を伝えれば、会社は深刻な状態だと判断できます。
ただし、現状を話す時は感情的になりすぎないようにしましょう。
細かく状況を伝えようとした結果、会社の愚痴のような話になると、あなたへの印象が下がる可能性があります。
上司や人事はあなたがより良く働けるよう状況を理解したいと思っているはずなので、冷静に落ち着いて話すのがおすすめです。
傷病休職であれば医師に相談している旨を伝える
もし病気やケガで休職しようと思っている場合は、医師に相談していると伝えましょう。
病院へ行っていると会社が分かれば、今が正常な状態ではないと認識してもらえます。
とくに、メンタルの不調は見た目に大きく変化が表れるわけではありません。
会社からすると「いつもと変わらないから大丈夫」と誤解される可能性があるので、受診しているとはっきり伝えるようにしましょう。
休職で周りに負担をかけることを申し訳なく伝える
休職したいと伝える時は、周りに負担をかけることへの謝罪を述べるようにしましょう。
あなたがやるはずだった仕事を、上司や同僚が代わりに対応してくれる場合があるからです。
他のメンバーに対する謝罪や感謝の言葉が何もなければ、配慮が足りない人だと認識されてもおかしくありません。
また、病気で休職する時も休職して当然のような態度をとっていると、周囲から反感を買う恐れがあります。
丁寧な言葉で休職することへの申し訳なさを伝えれば、周りにかかる負担を理解したうえで話していると、会社から理解してもらえるでしょう。
休職したほうがいいサイン5選
休職したほうがいいか迷う場合は、以下5つのサインが自分に起きていないかチェックしてみてください。
あてはまった数が多ければ、休職するとリフレッシュできるでしょう。
周りから休職をすすめられる
休職したほうがいいサインは、周りから休んだほうがいいとすすめられた時です。
自分ではまだ働けると思っていても、周りから見ると異常な行動を取っている可能性があります。
とくに、ストレスが原因でメンタルが不調な場合は、自分で「休んだほうがいい」となかなか気付けないものです。
決まった時間に大量の仕事を行っている時は、無理をしてまで頑張ろうとしてしまいます。
会社関係者や家族、友人から休職をすすめられた場合は、一度ゆっくり休みましょう。
情緒不安定な状態になる
休職したほうがいいサインは、情緒不安定な状態が続く時です。
具体的には、以下のような状態を示しています。
- 無意識に涙が出る
- 気分がひどく落ち込んでいる
- いなくなってしまいたいと思うようになる
情緒が思うように安定しない場合は、ストレスが原因のうつ病や自律神経失調症を発症している可能性があります。
無理に働くと悪化する傾向にあるため、休みをとってゆっくり気持ちを落ち着かせた方がよいでしょう。
仕事が思うようにできない
仕事が思うようにできない時は、休職したほうがいいでしょう。
以下のような状態であれば、普段通りに仕事を進めるのが難しいと実感するはずです。
- 文章がなかなか頭に入ってこない
- 仕事の優先順位をつけるのに時間がかかる
- 期限や約束を忘れやすくなる
ストレスが溜まって心身が疲れ切っている時こそ、上記のような状態に陥りやすくなります。
頑張って出勤しても思うように仕事ができないのであれば、体が休みを取るようサインを出しているのかもしれません。
今までと同じように働きたい方は、一度仕事から離れてリフレッシュしましょう。
なかなか眠りにつけない
なかなか眠れない時期が長く続いている場合は、休職したほうがいいでしょう。
とくに、疲れていても眠れない時は、睡眠障害の可能性があります。
ストレスがかかっていると一時的に寝つきが悪くなりますが、毎日眠れない状態が3か月以上続いている場合は正常ではありません。
就寝時に毎日仕事のことばかりを考えて眠れない場合は、休職して一度頭の中をリセットするのをおすすめします。
食欲がわかない
常に食欲がわかない状態であれば、休職をうながすサインが出ていると考えられます。
ストレスでうつ病になっている時は、食欲が低下しやすいからです。
「おいしい」とすら思わなくなるケースもあるので、異常だと感じたらすぐ医師に相談しましょう。
また、吐いてでも食べ続けてしまうといった過食の時も、ストレスが関係している傾向にあります。
食欲が極端にないもしくは極端にある場合は、ストレスのかかりやすい仕事から一時的に離れて、心身と向き合う時間を設けましょう。
休職したいと思った時の相談先4選
休職したいと思った時は一人で抱え込まず、誰かに相談しましょう。
おすすめの相談先は、以下4つです。
会社関係者
休職したい時は、まず会社関係者に相談するのをおすすめします。前もって会社へ相談していれば、休職を受け入れてもらいやすいからです。
とはいえ、いきなり「休職したい」と上司へ伝えることに抵抗がある方もいるでしょう。まずは、あなたの心身に今何が起きているのかを説明することから始めてみてください。
つらい思いをしていると知った上司は、あなたがよりよく働けるよう一緒に考えてくれるはずです。なかには、異動などの改善案を出してくれる場合もあります。
もし、直属の上司に相談しづらいと感じたら、人事や総務に相談するのもありです。悩みを話したくない時は「メンタルが不調な時はどこに相談したらよいか」と確認すると、信頼できる相談窓口を教えてもらえるでしょう。
産業医
休職したい時は、産業医に相談するのをおすすめします。
産業医とは、労働者が健康的に働けるようアドバイスをくれる医師のことです。あなたの会社に産業医が在籍している場合は、休職相談に応じてくれます。
また、産業医へ相談した内容は、上司や同僚へ伝わることはありません。守秘義務が課せられているため、安心して悩みを打ち明けられます。
行政の相談機関
休職したい時は、行政の相談機関を利用してみましょう。相談に特化している環境だからこそ、落ち着いて話ができます。
休職相談ができる行政運営のサービスは、主に以下のとおりです。
とくに、働く人の「こころの耳相談」は電話やメール、SNSで休職相談ができます。
忙しく対面相談の時間が取れない方も安心です。
労働やメンタルにくわしい担当者が相談に応じてくれるからこそ、次の行動が明確になるでしょう。
医療機関
心身に大きなダメージを受けている状態で休職したい場合は、心療内科や精神科、メンタルクリニックなど医療機関への相談をおすすめします。
あなたの状態を医師へ伝えれば、適切に対処してもらえるでしょう。
安心して相談できる病院が見つかると、今後メンタルの不調があった際も気軽に相談できます。
また、傷病休職では診断書を会社に提出する場合がほとんどです。
受診すれば症状が明らかになるので、診断書をスムーズに発行してもらえるでしょう。
休職するメリット2選
休職したいと思っている方は、以下2つのメリットを参考にしてみてください。
時間を好きなように使える
休職するメリットは、時間を好きなように使えることです。
仕事に費やしていた時間を他にあてられるので、以下のような過ごし方ができます。
- 一人でコーヒーを飲みながらのんびりできる
- 家族とゆっくり過ごせる
- じっくり今後について考えられる
会社と一度距離を置けるからこそ、余計なストレスがかからずにすみます。
人付き合いが苦手な方や、仕事が合わないと感じている方は、休職がリフレッシュできる良い機会となるでしょう。
給料をもらいながら休める場合がある
休職するメリットは、給料をもらいながら休める場合があることです。
貯金を切り崩すのが難しい方からすると、給料をもらいながら休める環境はありがたいと実感できるでしょう。
お金に余裕があるからこそ、余計な心配をすることなくゆっくり休めます。
ただし、休職中は無給の会社もあるので、就業規則のチェックは必須です。
休職してから給料が入らないと分かったら、貯金が徐々に減ってしまうのも無理はありません。
休職するデメリット3選
休職はメリットだけではなく、デメリットもあります。
詳しい内容は、以下3つをご覧ください。
休職前よりも収入が減る場合がある
休職中は、通常時と比べて収入が減る傾向にあります。
「休職していても給料が入るから安心」と思い込んでいると、あとで痛い目を見るでしょう。
休職中の支給額は会社ごとに異なりますが、休職開始から3ヶ月間だけ給料が支払われる場合もあれば、一切給料が発生しない場合もあります。毎月の収入額に慣れている方からすると、物足りなく感じるはずです。
また、休職中に収入がなくても、社会保険料と住民税は払い続けなければいけません。出費を防ぎたい場合は、できるだけ節約して生活水準を上げないようにしましょう。
復職後に気まずい思いをする可能性がある
休職すると、復帰後に気まずさを感じる場合があります。自分だけ休んでいたとなると、周りに引け目を感じてしまうでしょう。
ただ、休職自体は悪いことではありません。むしろ、無理して働いて復帰できない状態になると、後悔するのはあなた自身です。
復職に不安を感じる場合は、休職中に連絡を取り合っている人事や上司に相談するのをおすすめします。
会社が前もってあなたの気持ちを理解していれば、就業中に問題なく働けるようサポートしてくれる場合があるからです。
最初は周りの目が気になるかもしれませんが、少しずつ慣れてくると休職前の状態に戻れるでしょう。
昇進しづらくなる場合がある
休職すると、昇進するのに時間がかかる場合があります。
今まで評価アップのために努力していた方からすると、ダメージは大きいでしょう。
しかし、休職が評価に響かない会社もあるので、挽回できるチャンスはあります。
成果を上げられるようコツコツ仕事するのが、出世への近道です。
休職する際の注意点3選
これから休職しようと考えている方は、以下の3つに注意しておきましょう。
できる限り休職前に業務を引き継いでおく
休職する時は、できるだけ周りへ業務を引き継いでおきましょう。周りに業務内容が伝わっていないと、休職中でも連絡が入る可能性があります。連絡が頻繁に来ている状態だと、気が休まらないのも無理はありません。
ただし、状況によっては引き継ぎが十分にできない場合もあります。周りへ仕事を共有する時間が限られている時は、優先度の高い業務からシェアするようにしましょう。
仕事のことばかりを考えない
休職中は、仕事のことばかり考えないようにしましょう。
あなたが抜けてから仕事が上手く回っているか気になるかもしれませんが、あまり考えすぎると心配や不安が大きくなる傾向にあります。
パソコンやスマートフォンで気軽に仕事をチェックできる場合もありますが、休職中は通知が来ないよう設定するのがおすすめです。休職中だからこそ、休養に時間を費やしましょう。
休職を満喫していると周りに公表しない
休職を満喫しているとSNSで投稿したり、同僚へ伝えたりすると、会社関係者から悪い印象を持たれる場合があります。あなたが休んでいる間も、周りは仕事しているからです。
本来あなたがやるはずだった仕事を代わりに対応している方からすると、休職を満喫している暇があったら戻ってきてほしいと思うでしょう。
もちろん、休職をどう過ごすかは自由です。就業規則で禁止されていなければ、長期の旅行でリフレッシュしても問題ありません。
しかし体調不良で休職している間に、旅行を楽しんでいる様子が会社関係者に伝われば「嘘をついたのではないか」と疑われてしまうでしょう。
悪い噂が広まると復職しづらくなるので、休職中の様子を周りに公表しない方が、自分の身を守れます。
休職で調子を取り戻す過ごし方4ステップ
休職期間をうまく活用して調子を取り戻したい方は、以下4ステップを参考にしてみてください。
①傷病休職であれば医師の診断に従う
病気やケガで休職している場合は、医師の診断に従いましょう。
ある程度状態が良くなったからといって、勝手に通院や薬を飲むのをやめると、悪化する恐れがあります。
効率良く元の状態に戻すためにも、医師の指示を守るようにしてください。
②今の体調に正直になる
休職したての頃は「休養期」と呼ばれる場合もあるので、体調に合わせて行動しましょう。
体が休みたがっている時だからこそ、無理に自分を奮い立たせる必要はありません。
何もせずゆっくり過ごす時間も、今は必要だと受け入れることが大事です。
③生活リズムを整える
少しずつ体調が戻ってきたら、生活リズムを整えましょう。
早寝早起きを習慣化して体内時計を整えれば、充実した1日を過ごせるようになります。
また、休職したての頃は常に体を休めている状態なので、体力が落ちるはずです。
体力作りのために散歩など軽い運動を心がけると、元の状態へと近付けるでしょう。
④休職前の状態に少しずつ戻す
生活リズムが整って体調が回復してきたら、休職前の状態に少しずつ戻しましょう。
以前の生活に戻るために取り組んだほうがいい内容は、以下のとおりです。
- 自宅と職場を往復する
- なぜ休職したのかを振り返る
- 休職後はどのように働けばいいか決めておく
体調に合わせながら無理せず取り組めば、休職前の頃のように働けるでしょう。
休職後の選択肢2パターン
休職後は、復職もしくは転職が一般的な流れです。
それぞれのメリットとデメリットを見て、あなたに合う進路を定めましょう。
復職の場合
復職のメリットとデメリットは、以下をご覧ください。
| 復職の良い点と悪い点 | 内容 |
|---|---|
| メリット | ・仕事のやり方が分かっている・経験社数が増えない |
| デメリット | ・復職後に気まずいと感じる場合がある・昇進が難しくなる場合がある |
復職したての頃は周りの目が気になったり、思うように昇進できなかったりする場合があります。
しかし、復職すれば今までの働き方に戻るだけなので、感覚を取り戻せばすぐ即戦力として働けるでしょう。
仕事自体が好きな方や転職する気がない方は、復職をおすすめします。
転職の場合
転職のメリットとデメリットは、以下のとおりです。
| 転職の良い点と悪い点 | 内容 |
|---|---|
| メリット | ・人間関係や就業環境をリセットできる・復職後の気まずさを感じずにすむ |
| デメリット | ・一から転職活動をしなければならない・新しい仕事を覚えなければいけない |
転職活動や新しい仕事は慣れないことだらけなので、一人前に働けるようになるまでは時間がかかります。
ただし、条件の良い会社へ転職できれば、今の職場よりも働くのが楽しくなるはずです。
居心地の悪い職場に戻りたくない場合は、転職を検討してみてください。
休職する際のよくある質問3選
休職する際のよくある質問は、以下の3つです。
診断書なしで休職できる？
診断書なしで休職できるかどうかは、会社の就業規則によって異なります。
休職を申請する時は「必ず診断書を提出しなければいけない」と、法律で決まっているわけではありません。
ただし、病気やケガで休職する場合は、診断書の提出を求める会社がほとんどです。
円滑に休職手続きを進めたいのであれば、診断書をあらかじめ用意しておきましょう。
ストレスが溜まっているから休職するのは甘え？
ストレスが溜まっているのが理由で休職するのは、甘えではありません。
「甘えるのは良くない」と無理をし続けると、ストレスが原因の適応障害やうつ病を発症する可能性があります。
ストレスフルな状態が続いていると自覚した場合は、周りや医療機関へまず相談するようにしましょう。
休職中にもらえる手当は？
病気やケガで休職する場合は、傷病手当金をもらえる可能性があります。
傷病手当金とは、病気やケガで会社を休まなければならず、十分な報酬が会社から得られない場合に支給される手当金です。
ただし、傷病手当金は休職中に給料が支払われない方を対象としています。
給料の支給がある場合も傷病手当金を受け取れますが、手当金よりも給料が少ない場合は、差額分しか支給されません。
まとめ
休職したい時は、会社の就業規則に基づいて手続きを進めましょう。
法律で休職制度の内容が定められているわけではないため、休職時の対応は会社ごとに異なります。
また、うまく上司に休職したいと伝えられるか不安な方は、周りへ配慮しつつ現状を詳しく説明するのがおすすめです。
あなたの状況を会社が理解できれば、休職を受け入れてもらいやすいでしょう。
休職したい気持ちが芽生えるのは、あなたが甘えているからではありません。
ストレスで病気を引き起こす前に、まずは周りへ相談してみてください。
こんな人におすすめ！
- 自分に合った仕事や場所を見つけたい
- ワークライフバランスを重視したい
- 会社に属する安定ではなく、能力/スキルの獲得による安定を手にしたい
欠勤：労働義務がある状態にもかかわらず休む時
休業：会社都合や産休・育休といった法律の定めによって会社を休む時