教員採用試験に落ちたらどうすればいいのか、不安を感じている人も多いのではないでしょうか。
実際に教員採用試験に落ちた後は、7つの選択肢の中から進路を決めることができます。
この記事では、教員採用試験に落ちたらどういった進路が考えられるのかについて、詳しく解説します。
それぞれの進路を選ぶメリットとデメリットについても詳しく解説しますので、教員採用試験に落ちてしまった人や、これから教員採用試験を受験しようとしている人は記事の内容を参考にしてみてください。
教員採用試験の難易度
教員採用試験をこれから受験しようとしているのであれば、いきなり落ちることを考えるのではなく、どの程度の試験難易度なのかをしっかりと把握しておくことが重要です。
まずは、国公立の教員になるためにパスしなければならない教員採用試験の難易度や、目安勉強時間について解説します。
4人に3人は落ちる試験
文部科学省が発表した「令和5年度（令和4年度実施）公立学校教員採用選考試験の実施状況について」によれば、それぞれの区分における採用倍率は以下の通りとなっています。
- 小学校：2.3倍
- 中学校：4.3倍
- 高等学校：4.9倍
教える生徒の年齢が高くなるにつれて、教員採用試験の採用倍率が高くなっていることが分かります。
特に、中学校や高等学校の採用倍率は4倍から5倍の間で推移しているため、4人に3人は落ちる難易度と捉えることができます。
一方、小学校の採用倍率は2.3倍となっており、令和5年度発表時点で過去最低の水準となっています。
これは小学校の教員の人気がなくなっているというよりも、そもそも採用者数が右肩上がりで増えているにもかかわらず、少子高齢化で働く若者が減っているといった影響で低い水準になっていると考えられています。
いずれにせよ、教員採用試験は相応の採用倍率になっていますので、落ちたとしてもそこまで気落ちする事は無いと言えます。
倍率は低下傾向にある
先ほど触れた文部科学省のデータを見てみると、小学校から高等学校まで全ての学校区分において、採用倍率は低下傾向にあります。
特に小学校や中学校の教員採用試験の選考倍率は、平成12年度あたりでそれぞれ最高値となっています。
小学校で言えば12.5倍、中学校で言えば17.9倍と極めて高い採用倍率でしたが、そこから令和5年度にかけて採用倍率が右肩下がりといったデータがあります。
もちろん、教員を目指そうとする人は減ってきているという理由もありますが、それと同時に採用者数が増えていることが倍率が低下傾向にある原因と考えられます。
今後も教員採用試験の倍率は大きく高まることはないという見方もありますので、きちんと勉強をすることで、合格を充分目指せる試験だと言えるでしょう。
少なくとも500〜700時間の勉強が必要
教員採用試験の倍率は年々下がっていることを解説しましたが、それでもしっかりと勉強をしないと合格はできないような難易度になっています。
合格するまでの勉強時間としては、少なくとも500〜700時間の勉強が必要とも言われており、初めて試験対策をする人からすればハードルの高さを感じるかもしれません。
教員採用試験の試験科目は、就職を目指す地方自治体によって大きく変わってきます。
そのため、教員採用試験に合格したい場合は、まずはどの地域のどの学校区分で教員を目指すのかを決めてから試験対策をしていく必要があります。
教員採用試験は独学でも合格できると言われていますが、少しでも不安を感じている場合は、試験対策を実施している専門学校に通うのも1つの手です。
教員採用試験に落ちてしまう原因
教員採用試験は採用倍率が下がっていることもありますが、先ほど解説した通り4人に3人は落ちてしまうような難易度の高い試験となっている関係上、入念に試験対策に取り組まなければ落ちてしまう事は充分に考えられます。
ここからは、教員採用試験に落ちてしまう原因を2種類のパターンに分けて解説していきます。
これから教員採用試験に取り組もうとする場合は、これらの原因をあらかじめ知っておくことで合格率を高められるかもしれません。
筆記試験対策不足
教員採用試験では筆記試験がほぼ確実に行われます。
細かい内容は自治体ごとによって変わりますので、就職したい地域の自治体の過去問を解くようにしてください。
筆記試験の分野としては大きく分けると以下の3つとなります。
| 種類 | 科目 |
| 教職教養 | ・教育原理 ・教育法規 ・教育心理 ・教育史 ・教育時事 |
| 一般教養 | ・人文科学（国語・英語・芸術） ・社会科学（歴史・地理・政経・倫理） ・自然科学（物理・化学・生物・地学・数学） |
| 専門教養 | ・志望校種、教科の内容 |
このように、非常に幅広い分野の科目が筆記試験で問われることになります。試験の内容や傾向だけでなく、難易度についても地方自治体によって大きく変わる点が特徴です。
また、自治体によって教職教養のみの出題や、一般教養のみの出題など、出題配分が大きく変わってきます。
こうした配分の違いや試験の構成なども踏まえた上で筆記試験を対策しておかないと、教員採用試験に合格する事は難しいと考えられます。
面接や模擬面接対策不足
教員採用試験では、筆記試験だけでなく人物試験が行われます。
面接が複数回実施される自治体も多く、自治体の中には筆記試験よりも面接の方が配点が高く設定されているケースもありますので、筆記試験と同じく就職を希望する自治体の過去の教員採用試験の傾向をインプットしておきましょう。
なお、人物試験については面接だけでなく、以下のような種別の試験も実施されます。
- 論文試験
- 個人面接
- 集団面接
- 集団討論
- 集団活動
- 模擬授業
- 場面指導
模擬授業や場面指導は、教員採用試験ならではの実技試験と言えます。
実際の教職の場で臨機応変に対応できるかであったり、コミュニケーション能力に不足がないかといった観点で見極められることになります。
様々な能力が多角的に見定められることになりますので、筆記試験だけに気をとられてしまって面接や模擬面接の対策が不足していれば、教員採用試験に落ちてしまうかもしれません。
教員採用試験に落ちたらどういう進路があるか
教員採用試験に落ちた場合は、大きく分けて以下の7つの進路が考えられます。
- 臨時任用教員
- 非常勤講師
- 私立学校の教員
- 塾講師
- 家庭教師
- 1年後に教員採用試験を再受験する
- 民間企業に就職する
既に教員採用試験に落ちてしまった人や、これから教員採用試験を受けようとしているものの合格する自信がないような人は、特にこれらの進路について理解を深めておきましょう。
それぞれの進路について、メリットやデメリットも合わせて詳しく解説していきます。
1. 臨時的任用教員
臨時的任用教員とは、特定の学校に常駐する形で働く教員です。
場合によってはクラスを担任したり、部活動の顧問を引き受けたりすることもありますので、正規の教員と近い形で働くといった特徴があります。
ただし、あくまでも「臨時的任用」になりますので、働く期間は6ヶ月から1年までと決まっています。なお給与水準については正規教員と大きく変わりません。
臨時的任用教員のメリット
臨時的任用教員のメリットとしては、正規職員という形ではないものの、正規教員と同じような教員経験を積めるという点です。
あらかじめ任用期間も決まっていますので、実際に教員として働いてみて自分がどれぐらい教員に向いてるのかどうかを判断できるのは、大きなメリットと言えます。
加えて、一定期間臨時的任用教員としての業務を行うことで、教員採用試験の免除対象になることもできます。
基本的には賞与や退職金が出るということもあり、教員採用試験に落ちたものの教員の夢をあきらめられない人に向いてる進路と言えます。
臨時的任用教員のデメリット
臨時的任用教員は、あくまでも臨時的である点には注意が必要です。
一般企業に例えるならば正社員と契約社員の関係性に似ています。
しかし、臨時的であるにもかかわらず、正規教員と同じレベルの働きや責任が求められるということもあり、プレッシャーを感じることがあるかもしれません。
それだけでなく、フルタイムで働くことになりますので、正規教員を目指すための教員採用試験対策に時間を割きづらいというのも大きなデメリットです。
加えて、臨時的任用教員は正規教員が足りないときの穴埋めとして採用される形になりますので、正規教員が増えたらいきなり契約を打ち切られる可能性がある点にも注意しなければなりません。
2. 非常勤講師
非常勤講師は、特定の教科やコマのみを担当する働き方であり、任期は最大で1年となります。
臨時的任用教員と同じく実際の教育現場で働く経験を積めますが、臨時的任用教員と違って働く時間が限られていることや、担任・部活動、顧問等の担当を引き受けないといった違いが見られます。
給料の計算方法は時給制であることが多く、アルバイトのような感覚に近い働き方と認識しておくと良いでしょう。
非常勤講師のメリット
非常勤講師は働く時間が限定されているため、教員採用試験のための勉強時間を確保しやすいといったメリットがあります。
その上で、実際の教育現場で教員として働く経験を積めますので、人物試験における模擬授業の対策もできるというのは嬉しいポイントと言えます。
加えて、臨時的任用教員と違って副業が認められているケースが多く、自分の生活やライフスタイルに合わせた働き方ができる点も非常勤講師のメリットと言えます。
非常勤講師のデメリット
非常勤講師は、自分が担当する授業しか働くことが認められていませんので、他の授業の見学をしたり、学校の行事に参加をするといったことができず、働いていて疎外感を感じやすいといったデメリットが考えられます。
また、契約以外の業務をしてもお金は払われず、勤務時間自体も臨時的任用教員や正規教員に比べて少ないことから、収入そのものが低く生活に困りやすいといったデメリットも挙げられます。
3. 私立学校の教員
教員採用試験は、国公立の学校で教員になるために合格しなければならない試験です。
ただ、教員だからといって国公立の学校で働くというわけではなく、場合によっては私立の学校で働くケースもあります。
私立学校の教員として働くためには、教員採用試験ではなく、各学校で実施している採用試験に合格する必要があります。
つまり、教員採用試験に落ちたとしても、私立学校の試験に合格することができれば正規教員になれるということです。
勤める学校の区分に大きなこだわりがない場合は、私立学校の教員を目指してみるというのも良い進路と言えるでしょう。
私立学校の教員のメリット
私立学校の教員のメリットは、教員採用試験に合格する必要がないという点です。
年に1度しかない教員採用試験のチャンスに全てをかけるのではなく、様々な私立学校の選考試験を受けられるというのは、気持ち的にも楽だと言えます。
また、私立学校の教員は国公立の学校の教員と異なり、転勤がない点も特徴です。
転居を伴う転勤もなく、ずっと同じ場所で過ごしながら教員として働きたい人にはぴったりの進路と言えるでしょう。
なお、私立学校の教員の待遇はそれぞれの学校によって大きく異なります。
民間企業に就職するときの就活と同じように、応募しようとしている学校の特徴や特色をしっかり把握した上で試験に望んでください。
私立学校の教員のデメリット
私立学校の教員は、国公立の学校の教員とは異なる雇用形態となります。
それぞれの私立学校を運営している学校法人に勤めることが大半であることから、民間企業の社員のようなイメージとなります。
一方、国公立の学校の教員は公務員となりますので、私立学校の教員として働くことは、国公立の学校の教員に比べて十分な福利厚生が受けられるかが学校によって異なるといったデメリットが挙げられます。
また、転勤がないことから教員同士の人間関係が偏りやすくなり、教員同士のいざこざやトラブルと向き合わなければならない瞬間がありえる点もデメリットと言えます。
4. 塾講師
教員採用試験に落ちた後は、学校だけでなく他の教育機関で働くといった進路もあります。その代表例として挙げられるのが塾講師です。
塾講師は進学塾や学習塾などに勤め、生徒に対して勉強を教える仕事です。
学校の教員と違って、生活指導や情操教育をすることがないため、純粋に勉強を教えることが得意な人であれば活躍することができます。
塾講師のメリット
塾講師のメリットは、やはり勉強を教えることだけに集中できるという点です。
生徒の得意分野と苦手分野をしっかりと見極め、志望校に合格できるように勉強を教えていくといった力が求められますので、戦略的な思考力も身に付くでしょう。
また、特定の教科の学習を自分でも進めていくことになるほか、受験対策や学校の情報に詳しくなれるため、将来自分に子供ができたときに塾講師の経験が役立つといったメリットも考えられます。
塾講師のデメリット
塾講師はよくも悪くも授業だけを行う仕事です。
そのため、教員のように一人ひとりの生徒と密に関わるような事は基本的にできません。
加えて、授業の準備のための時間が労働が多い職場も少なくなく、教員採用試験の対策のための勉強時間を確保しづらいといったデメリットもあります。
他にも、塾に通うのは志望校に合格するためという理由がほとんどであり、自分が受け持った生徒が志望校に合格できなかったときに、自分もつらい思いをすると言った精神的なストレスがかかることもあります。
5. 家庭教師
塾講師と似たような進路として、家庭教師も挙げられます。
家庭教師は基本的に一対一となる少人数制での勉強になるため、大勢の人とコミュニケーションを取ることが苦手な人であっても活躍できます。
家庭教師になるためには、家庭教師を派遣している会社に登録をするのが近道です。
家庭教師は業務委託契約に該当することが多く、正社員として働けない会社も少なくない事は理解しておく必要があります。
家庭教師のメリット
家庭教師は働く時間を調整しやすいといったメリットがあります。
一コマあたり60分から90分程度のケースが多く、うまく予定を調整すれば教員採用試験のための対策を並行して行うことも可能です。
また、生徒の自宅で勉強を教えることになるため、生徒の両親と仲良くなって働きやすい環境を自分で作れるなど、家庭教師にしかできない働き方が実現できるのもメリットの1つと言えます。
家庭教師のデメリット
先ほど解説した通り、家庭教師は業務委託という形で働くケースがあります。
登録する家庭教師派遣の会社によって、正社員として働けないことがある点はデメリットと言えます。
また、時給制で給料が発生するのが家庭教師の基本的な給料体系ですが、塾講師や非常勤講師等と違い、同じ生徒に連続して何時間も勉強を教えるといった働き方があまりできないというのもデメリットです。
1度の仕事で稼げるお金の上限が決まっているという見方もできますので、家庭教師だけで家計を支えていく事は難しいかもしれません。
6. 1年後に教員採用試験を再受験する
教員採用試験は年に1回しか実施されません。
どうしても教員になることを諦められない場合は、1年後に再受験するといった進路も考えられます。
再受験する場合は、なぜ自分が試験に落ちてしまったのかを分析し、苦手な領域をカバーしていくような対策が求められます。
もちろん、勉強だけしていても生活をすることができませんので、お金を稼ぐために何らかの仕事で働きながら再受験を目指すことになります。
教員採用試験を再受験する人は、塾講師や家庭教師などの仕事をしながら勉強をしていくケースも少なくありません。
再受験のメリット
一度落ちたことのある試験を再受験することになりますので、自分が改善すべきポイントを理解した上で、もう一度試験に臨めること自体がメリットと言えます。
過去問を解くだけでは得られないような受験会場の雰囲気や、面接での設問内容をインプットした状態で再受験ができますので、きちんと対策ができていれば合格率を上げることもできるでしょう。
再受験のデメリット
再受験のための勉強時間がかかるだけでなく、受験料もかかってくるなど、時間とお金が余計に必要になってくる点は大きなデメリットと言えます。
特に再受験を目指して対策を進めていく場合は、1年間社会人としてのキャリアに空白期間ができることになります。
再受験をして無事に教員採用試験に合格できれば問題ありませんが、もし再受験をしても再び落ちてしまった場合、民間企業への就職で苦戦してしまうリスクがある点は注意が必要です。
7. 民間企業に就職する
教員採用試験に落ちたら、民間企業に就職するという人は少なくありません。
民間企業に就職する場合は、就職サイトや就職エージェントを使って求人に応募し、面接を経て入社をするといった流れになりますので、教員採用試験とそこまで大きな差はありません。
民間企業で就職するためには、面接対策が必須となってきます。
仮に教員採用試験に落ちてしまったとしても、合格を目指して頑張った継続力や計画力は、民間企業の面接で自己アピールとして話すことができます。
民間企業に就職するメリット
民間企業に就職することで、教員として働く以上の年収を稼げることがあります。
教員の場合は、転勤をしたとしても年収を大きく上げる事は難しいと言われています。
加えて、公務員であることで副業ができないといった制限もあります。
一方、民間企業の場合は、スキルを身に付けてキャリアアップをするように転職をすることもでき、転職によって年収を100万円超上げるような人も少なくありません。
また、企業によっては副業が認められていることもありますので、例えば家庭教師を副業としながら民間企業の正社員として働くといった働き方も実現できます。
副業や就職先の業界をうまく選ぶことで、教員とは別の形で子供の教育に携われるという点も、民間企業に就職するメリットと言えます。
民間企業に就職するデメリット
民間企業に就職することで、教員として働くことができなくなります。
また、公務員特有の福利厚生を受けることもできなくなるため、本当に教員になりたかった人からすると、モヤモヤした気持ちのまま人生を歩んでいかなければならないというのは、大きなデメリットと言えます。
ただ、民間企業で働きながら勉強して、教員採用試験に合格するといった人も少なからず見られます。
例えば、文部科学省が発表した「令和5年度（令和4年度実施）公立学校教員採用選考試験の実施状況について」によれば、教員採用試験に合格した人の4%は、民間企業で働いた経験がある人となっています。
つまり、民間企業に就職してから教員になるという事を実際に叶えている人がいますので、民間企業に就職したからといって教員になれないわけではないことを認識しておいてください。
よくある質問
最後に、よくある質問を2つ取り上げて解説します。
教員採用試験で落ちる人の特徴は？
教員採用試験で落ちる人の特徴としては、以下のようなものが挙げられます。
- 熱意が伝わっていない
- うまく面接でコミュニケーションが取れていない
- 応募先の自治体が求めている教員層を理解できていない
- 筆記試験対策ばかりをしてしまう
- 教員になりたい理由が不明瞭
これらの特徴に当てはまる場合は、教員採用試験で落ちてしまう可能性があります。
試験では特に「人間性」を重視して見極められる自治体が多いことを、今一度理解しておきましょう。
教員採用試験に合格しないとどうなる？
教員採用試験に合格できない場合、そのままでは就職先がありませんので、フリーターになるか民間企業の正社員を目指すかの大きく2択に分かれます。
ただし、この記事で紹介したように臨時的任用教員や非常勤講師、私立学校の教員など、学校で働く選択肢はまだまだ残されていますので、さまざまな選択肢の中から後悔しない進路を選ぶようにしてください。
まとめ
教員採用試験に落ちたらどのような進路があるのかについて、7つの選択肢をメリットとデメリットとともに解説しました。
それぞれの特徴をしっかりと理解し、自分の夢を叶えられるよう後悔しない選択をしていきましょう。
もし民間企業への就職をする場合は、就活の基礎から丁寧に教えてくれる就職エージェントを活用することがおすすめです。
若手就職支援に特化しているジェイックであれば、今まで民間企業の就活をしてこなかった人でも安心してサポートを受けられます。
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