会社を辞めたいと思っている人は少なくありません。人によって理由も様々ですが、勢いで辞めてしまうと、後になって後悔する可能性が出てくるため、少し冷静になって本当に辞めても良いのか考える必要があります。今回は会社を辞めたい理由の具体例と、その理由で辞めても良いのかを解説します。様々な例を知っておくと冷静に判断できるようになり、転職失敗のリスクも減らせるようになります。
会社を辞めたい人の転職事情と理由を紹介
会社を辞めたいと考える人がここ10年間で増えてきていると言われてします。しかし、実際に退職すると決めて転職している人はどのくらいの割合なのでしょうか。ここでは、転職事情と会社を退職する前にするべきことを紹介します。
会社を辞めたい人の実際の転職事情とは
｢新卒で入社した会社に定年まで勤め続ける｣という時代は過ぎ去り、簡単に転職を決断する人が増えてきました。転職市場の拡大や終身雇用の崩壊などが背景にありますが、特に若い世代の離職率の高さが問題になっています。ちなみに離職率とは1年間に退職した人の割合を示すもので、業界別や会社別、年齢層などに分けて算出されます。離職率は全体でみると1～2割ですが、新入社員を含めた入社3年までの世代は3～6割と平均より3倍も高い数値となっています。また3～6割と幅が広いのは、大学卒の社員の離職率が3割であるのに対し、中卒から短大卒に該当する社員の離職率が4～6割と高くなるためです。
業界別でみると、宿泊業や飲食サービス業、生活関連サービス業、娯楽業の離職率の高さが目立ちます。いずれにしても、他の世代に比べて若年層の離職率が高いのは間違いありません。入社3年以内の中でも、入社1年目に離職する人が多い事も数字に表れています。また離職率は実際に会社を辞めた人の数値で、会社を辞めたいと考えている人の数は更に多くなります。つまり数字には出ない予備軍もたくさん控えていると言う訳です。
会社を辞めたいと思っても理由を明確にして転職するべき
転職にも様々なデメリットがあります。後で後悔しないよう、まずは辞めたい理由を整理する事が大切です。特に明確な理由がないと、次の転職先でも同じような感情が沸き起こり、仕事も長続きしません。一度冷静になって辞めたい理由を整理してみると、意外と大した理由では無かったと気付く事もあります。もし冷静になっても辞めたい気持ちが収まらない場合は、１人で考え込まず信頼できる上司や先輩、同僚に相談しているのも一つの方法です。仕事の事や人間関係の悩みも、人の手を借りると簡単に解決できるかもしれません。注意したいのが、転職を考えている事をむやみに人に話さない事です。噂はあっという間に広まり、結局働き辛くなってしまうので、悩みを持っている程度に抑えておく事が賢明です。
会社を辞めたい人が退職をした方がいい場合を紹介
会社を辞めたい人が多いことは上記で明確になりました。しかし、退職して転職するべき場合と今の会社で仕事を続けた方がいい場合もあります。ここでは、退職したほうが良い場合と退職しない方が良い場合についてそれぞれ解説します。
会社を辞めたいと思っている人が退職しない方がいい場合
先に退職しない方が良い場合について紹介します。退職せずに今の仕事を続けた方が良い場合は以下のような場合です
その理由で会社を辞めないほうがよい場合1.結婚
その理由なら会社を辞めない方が良い場合、1つ目は結婚です。結婚を機に遠くへ引っ越しをする、授かり婚ですぐに子供を出産するなどの理由が無い限り、結婚後に急に生活が激変する訳ではありません。寿退社に憧れていても、しばらくすると孤独に感じたり、専業主婦の生活が自分に合わないと後悔する人もいます。また子育てを理由にあっさりと仕事を辞めるのも勿体ない事です。せっかくキャリアを積んできても、辞めた時点でキャリアは途切れます。子供を育てていくにもお金はかかり、さらに何らかの事情で再び社会に出ていかなければいけなくなった時、数年のブランクがあり、子供を育てながらの主婦の再就職は簡単ではありません。もし会社に育休や産休、時短勤務などの制度が設けられているなら、ひとまずその制度を利用してみるのが賢い方法です。
その理由で会社を辞めないほうがよい場合2.介護
介護を理由に退職を考える人も少なくありません。確かに介護は重労働で、仕事との両立は想像以上の厳しさです。しかし介護を理由に会社を辞めると、後で後悔する事にも成り兼ねません。まず介護者の世代は働き盛りで、まさに最も脂が乗っている時期です。仕事に対してやりがいや楽しさを感じている頃に仕事を辞めると、キャリアも失ってしまいます。介護が終わった頃に復職を目指しても、自分自身が加齢のために再就職が難しくなったり、時代の変化とともにキャリアが通じなくなっている事もあり得ます。
また当然ながら、仕事を辞めると収入が無くなります。蓄えてきたお金があっても、バリアフリー住宅や介護用品の購入で湯水のようにお金も流れていきます。収入源の喪失や先の見えない将来への不安、介護のストレスが重くのしかかり、精神的な負担が大きくなっていくのです。介護と仕事との両立は体力面ではきついですが、実は外での仕事が程よい息抜きにもなり、収入面や将来の不安を感じない事も大きなメリットとなります。介護離職を避けるためにも、介護保険制度の活用は外せません。1人で介護しなければと気負う必要はなく、制度を上手に利用すれば、介護しながら仕事を両立させていけるのです。会社によっては介護者を支援する制度を設けている所もあるため、会社に事情を話して相談してみても良いかもしれません。
会社を辞めたい人が退職してもいい場合
次に、退職して転職した方がいい場合について紹介していきます。理由についても紹介するので退職して転職を検討している方は参考にしてみてください。
会社を辞めてもよい場合1.待遇への不満
会社に対して待遇の不満があるなら、辞めても後で後悔する事はありません。とにかく給与が安い、福利厚生が充実していない、自分に対する評価が納得できないなど様々な不満が挙げられますが、一社員が会社に訴えたところで待遇面は簡単に変わりません。ちなみに転職の面接では必ずと言って良いほど、前職の退職理由を質問されます。正直に給与が少なかったなどと答えると、｢お金の事しか考えていない｣と悪い印象を与えてしまいます。そもそも給与に対して不満を感じるのは、自分の努力や成果に正当な評価がされていないと思うからです。ネガティブな理由を答えるのではなく｢成果を正当に評価してくれる会社で働きたかった｣などプラス転換して答える事が大切です。
会社を辞めてもよい場合2.やりがいの欠如
今の仕事にやりがいを見出せないといった場合も、退職に値する理由となります。やりがいを感じないまま働き続けても仕事が楽しくなく、無駄に時間を費やす事にもなります。例えば部署を変えてみて心機一転頑張れるのなら、会社に相談してみる価値はあります。しかし会社の中にやりたい事業分野がない、新しく自分で起業したい場合は、少しでも若い間に挑戦した方が成功しやすくなります。やりがいが感じられず転職すると言うのは決してネガティブな理由にはなりません。新しい分野にチャレンジしてみると、再び仕事に対してモチベーションも上げられるのです。ちなみに異業種への転職となると、経験者よりも不利になる可能性があります。やる気がある事をアピールするのはもちろん、前職での経験やスキルをどのように活かせるかを採用担当者に伝えると、良い印象を与えられるようになります。
会社を辞めてもよい場合3.会社の将来性
会社の将来性に不安を感じる場合も、正当な退職理由となります。会社に遠慮して働き続けても近いうちに倒産する危険性があり、突然職を失う事になるのです。ズルズルと退職を引き延ばしていると、年齢により再就職が難しくなっていくため、少しでも若い時に転職を考えた方がチャンスも多くなります。ただ、もし面接の場で退職理由を聞かれた時に｢会社の将来に不安を感じた｣と正直に答えると、悪口として捉えられるかもしれません。
もちろん業績が悪化している事は事実であるため、嘘をつく必要は無いのです。その理由にプラスアルファとして辞めた会社のフォローをする事も大切です。｢社内の雰囲気が良く人間関係も良好でしたが、経営状態が悪化してきたため退職を決意しました｣といった言い方なら悪い印象にはなりません。｢また会社の業績が悪くなったため、思うような仕事が出来なくなりました。御社では十分に力を発揮したいと思ってます。｣というように、最後はポジティブにまとめるのも上手な答え方です。
会社を辞めてもよい場合4.人間関係
人間関係に悩みを抱えている場合も会社を辞めて良い理由になります。上司や先輩などに相談して良い方向へ向かえば良いですが、何も変わらなければ転職した方が賢明です。実際、人間関係で揉めて退職する人も多いですが、その理由を面接で伝えるとネガティブな印象を与えてしまいます。応募した会社が自分の理想の雰囲気であるとは限らず、面接官にしてみれば｢人と揉めるとすぐに辞めてしまうのではないか｣と感じてしまうのです。ネガティブな理由を上手にプラス転換するには、｢個人で仕事をする事が多かったのですが、今度はチームワークを活かした働き方がしたいです｣など、周囲と連携を取りながら仕事をしていきたいという気持ちを全面にアピールする事がポイントです。
会社を辞めてもよい場合5.心身の疲労
心身の疲労を感じている場合も十分な退職理由になります。特にうつ病などを発症している時は、無理に働き続けた結果、さらに症状が重くなってしまいます。仕事を完全に辞めてしまうも良し、事情を話して症状が落ち着くまで休職扱いにして貰うという方法もあります。症状が改善しなければ退職すれば良いだけで、少し選択肢を増やしておくと精神的にも安心します。また残業が多過ぎて体が疲弊している場合も退職に値する理由ですが、転職活動中の面接では少し言い方に注意する必要があります。｢労働時間が長かった｣といった言い方は、｢仕事をするスピードが遅いから残業が多くなった｣と捉えられるかもしれません。仕事が遅いと誤解されないためにも、｢効率良くメリハリをつけて仕事をしたい｣とアピールしておく事が大切です。
会社を退職した場合の自分のデメリットとは
退職する事が頭にある間は、 会社を辞める事さえ出来れば満足と考えているかもしれません。しかし退職する事でデメリットに感じられる事もたくさんあるのです。
収入が無くなる、転職活動にお金がかかる
次に働く職場が決まっている人は良いですが、まだ次の職場が決まっていない場合は収入が無くなるリスクがあります。｢働きたいから｣といって簡単に雇用されるほど転職は簡単なものではなく、新しい職場が決まるまで2～３ヶ月、長ければ半年以上決まらない可能性もあります。雇用保険は退社直後に貰える訳ではないので死活問題にもなり兼ねません。また転職活動をする際は、交通費や移動費は支給されず自腹となります。それに加えて履歴書作成のための写真撮影など、何かと費用がかかるのです。
賞与が減る、または貰えない可能性がある
賞与をきっちり受け取って退職するのが理想です。ただ支給額が決定する前に退職届を出すと、経営者の判断で賞与額が減らされる事があります。またタイミングを間違えると、賞与が減るどころか貰えない可能性も出てきます。
転職自体を失敗と感じる
それなりにキャリアを積んできたつもりでも、転職先で評価されるとは限りません。覚えるべき事も多く、慣れない間は新入社員のようにオロオロする事もありますが、転職の場合は新卒社員のように手取り足取り教えて貰えません。自分から積極的に質問出来る人は新しい会社にも馴染みやすいですが、遠慮やプライドが邪魔して気軽に質問出来ない人もいます。企業風土や社員の雰囲気も違い、新しく人間関係を構築していくのも苦労するものです。また人によっては収入が無くなる事を気にして、焦って会社を決めてしまうケースもあります。このように、実際に転職してみると前職の方がはるかに条件が良く、転職しなければ良かったと後悔する事もあるのです。
会社を辞めたい人が行うべき転職の流れを紹介
会社を辞めたいと考え、この記事を参考にして、退職を決心したあなたに向けて、転職活動の流れについて紹介します。また、実際に今の会社を退職するときのスムーズにいく方法についても紹介するので参考にしてみてください。
退職前に考えるべき転職活動の流れは？
転職活動を始める際は、あらかじめ流れを知っておかなければいけません。例えば転職活動の期間は平均で2～3ヶ月となっています。会社を退職してから転職活動を始めると、しばらく無収入の期間が続くためお金の心配が出てくるのです。つまり会社に在籍したまま転職活動を行い、仕事が決まれば退職を申し出るのがスムーズな流れとなります。もちろん仕事をしながらの転職活動は、それなりに気を配らなければいけません。仕事を探すために頻繁に有給をとる、外出するといった行動は周囲に怪しまれる可能性があるため、不自然な行動は起こさないようにします。良い求人があれば応募が殺到し、すぐに募集が終了してしまうので、常に求人に目を光らせておく事、またいくつか面接を受ける場合は、周りに不自然な印象を与えないよう、同じ日に複数の面接を受けるなど調整していく必要があります。
退職の流れは？
無事に内定を貰えれば退職準備に入りますが、いきなり退職届を出すのではなく、まずは直属の上司に退職の意思を伝えます。大切な話なので、個室に入るなどして2人だけの空間で話をしなければいけません。退職を伝える時期は退職希望日の1～2か月前が一般的ですが、会社によって規則が定められているので、事前に確認しておく事も大切です。また繁盛期や上司自身が忙しくしている時期も、バタバタとしている中ではスムーズに話が進んでいかないため避けた方が賢明です。退職が受理されれば、そこから退職届を作成して直属の上司に渡し、自分が辞めた後に周りが困らないようしっかり引き継ぎも行い、残っている有給休暇を消化して退職となります。
会社を辞めたいときは慎重に！辞める前から転職活動を始めよう
会社を辞めたいと思った時は、まずは冷静になって辞めたい理由を整理します。上司や先輩に相談して解決できるなら一旦思いは留め、待遇面や会社の将来性など、変化が期待出来ない場合は転職を検討しても良いかもしれません。転職活動は少なくとも2～3ヶ月は要する事を考慮し、在職中から活動を始めるようにします。また内定を貰ってから退職を切り出すと円満退職になりやすいメリットがあります。
