総合職と一般職の仕事の違いは?業務内容やキャリアについて解説

総合職と一般職の仕事にどのような違いがあるのかについて、知りたいと考える就活生もいるでしょう。

この記事では、総合職と一般職の仕事内容や給与などの待遇、キャリア、それぞれに向いている人などについてご紹介します。総合職にすべきか一般職にすべきか迷っている就活生は、ぜひ参考にしてみてください。

総合職と一般職の違いとは

総合職と一般職の違いについて、仕事内容や待遇、キャリアアップなどの観点からご紹介します。

総合職とは

総合職とは、企業内のさまざまな業務に携わりつつ、総合的な判断を下す職種です。将来の幹部候補として、基幹業務に取り組むケースが多くなっています。

将来は会社を背負うことを期待されている職種なので、あらゆる部署や職種を経験します。そのため、移動や転勤が発生しやすいことが特徴です。配属先は各社員のキャリアプランにより異なりますが、主に事務系総合職（管理や企画、営業など）と技術総合職（研究開発や設計、生産など）に分かれます。

また、配属先の決定方法や配属後の経験年数などは企業ごとに違います。数年単位で複数の職種を経験させるところや、社員の適性に応じて配属先や経験年数を決める企業などさまざまです。配属先で高い能力を発揮し大きな成果を収めることができれば、配属された職種をずっと担うこともあります。

一般職とは

一般職は定型的、補助的な業務が主となる職種で、一般事務として総合職をサポートします。

仕事の範囲や量は総合職ほど多くはなく、内勤業務がメインです。企業の規模や状況によって異なりますが、転勤や異動などもほとんどありません。休日出勤や残業も少ない傾向にあるので、ワークライフバランスを大切にしたい人から人気があります。

また、一般職の募集をかけている部署としては、営業事務や総務部が多い傾向にあります。営業部では資料作成や顧客対応など、総務部では備品管理や株主総会の準備、保守管理など、会社全体の庶務業務をおこないます。「アソシエイト職」「サポートスタッフ」という名称で募集されることもあります。

総合職と一般職の違い

総合職と一般職のそれぞれの違いについて知りましょう。

給与と待遇

総合職と一般職は、仕事の量や成果などの違いによって給与や待遇面に差があります。

総合職の場合

総合職は基本給が高く設定されているほか、能力や成果に応じて昇給が見込める職種です。さらに、勤続年数に応じて昇給できるケースもあるので、総合職の給与は高い傾向にあります。

大手の総合リース企業では、総合職に就いた大学卒社員の初任給が約23～24万円に設定されています。待遇面においては住宅手当の支給のほか、海外研修や職種別の研修などスキルアップできる機会も多くあります。

一般職の場合

一般職は仕事で出せる成果が目に見えにくい職種も少なくないことや、業務範囲が限られている、昇進できる役職に制限があるなどの理由から、総合職と比較すると大きく昇給しにくい職種です。

また、一般職の給与は総合職の8～9割程度で、勤続年数が経過するほど総合職の給与との差は広がっていきます。待遇面においては、残業代や新入社員研修など、仕事をするうえで最低限必要なものが揃っています。

仕事内容と働き方

総合職と一般職の仕事内容の違いは、総合職が基幹業務、一般職はサポート業務です。2つの職種の仕事内容や働き方について、より具体的にご紹介します。

総合職の場合

総合職の場合、将来的なキャリアアップも考えてさまざまな部署や職種をローテーションし、部署や職種が固定されないケースも多いです。経験させる部署や職種を事前に決めるケースや、本人の希望や適正を確認してから職場が決まることもあります。

また、総合職は仕事の幅や裁量が広いほか、結果や責任なども求められる職種です。そのため、残業や休日出勤など長時間労働になりやすくなっています。プレッシャーを感じるシーンも多いですが、昇進や昇給、スキルアップが望める環境です。

一般職の場合

一般職は部署異動がほとんどなく、部署と業務が固定的な職種です。オフィスワークが中心で、定型的な事務作業をミスなく取り組める能力が求められます。業務の幅や裁量は狭いですが、その場での判断力や責任を強く問われるケースは少ないといえます。

家庭や趣味などとのワークライフバランスを保ちたい、成果を出し続けなければならない環境がプレッシャーになる、といった人が働きやすい環境となっています。

責任やキャリアアップ

仕事における責任や将来的なキャリアアップも、総合職と一般職で異なるポイントです。

総合職の場合

総合職は将来的な幹部候補として仕事をこなしていくため、出世スピードが早くなっています。その分、責任やプレッシャーも重いですが、スキルアップや昇給などもしやすいことが特徴です。

職能資格制度（社員を等級別に分類し賃金を管理する）を採用している企業の場合、入社時点で職級に差があります。入社1年目で高い職級に就ける可能性があるほか、能力次第では昇給しやすいです。また、総合職は多岐にわたる仕事を大きな裁量を持ってこなします。

どこでも通用するスキルを得たり、実績を積んだり成果をあげたりした場合、将来的によい条件で転職できる可能性もあります。

一般職の場合

一般職の場合は総合職のように成果を評価しにくい職種なので、総合職のような昇給や昇進はややむずかしいといえます。

チームや部署のリーダークラスまで昇進することはできても、より高い役職へ昇進するには、総合職への転換を検討しなければいけなくなる可能性が高いでしょう。

総合職と一般職の適性と就活対策

総合職と一般職の適性や、それぞれの就活対策についてご紹介します。

総合職に向いている人と一般職に向いている人

総合職と一般職それぞれについて、どのような人が向いているのかについて知り、就活に役立てましょう。

総合職に向いている人

総合職は成果が評価されやすく、キャリアアップも望める職種です。そのため、キャリアアップ志向が強く、自分の仕事を正当に評価されたい人に向いています。

さらに、仕事の幅が広く量も多いので、仕事へ打ち込みたい人や裁量の大きい仕事へチャレンジしたい人にも適した職種です。昇給に関しても実力次第でアップしやすいので、給与をたくさんもらいたい人にも向いています。

また、総合職はさまざまな仕事にかかわるだけでなく業務内容も限定的ではないため、同じ作業を正確に続けることが面白くない人、複数のスキルを身につけたい人は総合職を検討してみましょう。

一般職に向いている人

一般職は仕事の性質上、勤務地を転々とするケースが少ない職種です。転勤をしたくない人は、一般職も就職先の候補に入れてみましょう。一般職は資料作成や庶務的業務など裏方としての仕事が多いので、コツコツと作業をおこなうのが好きな人に向いている職種でもあります。

ほかにも、周囲をサポートできる仕事に徹したい、既存の業務をよりよく改善していきたいといった人も、一般職に向いています。一般職は、総合職がプロジェクトを円滑に進められるように裏から支える仕事も少なくありません。

プロジェクトごとに求められるスピードやクオリティが異なるので、既存のやり方を改善しなければならないこともあります。これらのことに興味がある人や、縁の下の力持ちとして活躍したい人は、一般職への就職も検討してみるとよいでしょう。

希望の職種で企業から内定をもらうために

総合職と一般職それぞれで、就活で企業から内定をもらうために意識しておきたいポイントについてご紹介します。

総合職の内定をもらうためのポイント

総合職の選考では、将来的にどう活躍するかをチェックされるケースが多いといえます。そのため、持っているスキルや知識よりも、ポテンシャルやマインドが重視される傾向にあります。

面接では、志望企業の理念やビジネスマインドと応募者がマッチするかどうかを判断されるので、しっかり企業研究に取り組んでおくことが大切です。

また、面接では、総合職の働き方にマッチしないことは言わないようにしましょう。たとえば、特定の仕事で専門的なスキルを伸ばしたい、転勤などで引越しをしたくない、などです。このような言動は、総合職への適性がないと判断される恐れがあります。

ほかにも、コミュニケーション能力やリーダーシップなどに関するアピールも積極的におこないましょう。総合職は、リーダーとしてほかの社員を引っ張ることや、自分の意見を主張するシーンも多いです。取引先と話をする機会もあるため、コミュニケーション能力の高さも求められます。具体的なエピソードや経験などを交えてアピールすると効果的です。

一般職の内定をもらうためのポイント

総合職と一般職のどちらの職種も性別に関係なく就くことができますが、実情としては、総合職が男性、一般職は女性に偏る傾向が見られます。

そのため、たとえば男性が一般職を志望する場合、なぜ総合職ではなく一般職なのかを明確に説明し、面接官を納得させることが大切です。さらに、志望企業の一般職へ就職したい理由も明確にしておき、就職したい熱意や意思を伝える必要があります。

面接で自分をアピールする際は、真面目さや仕事の正確さなどを強調しましょう。一般職は仕事内容がある程度マニュアル化されていたり、ルーティン作業に取り組んだりすることも少なくありません。

そのため、正確な作業ができたり、縁の下の力持ちとして活躍したりして会社へ貢献できる人材であることは、大きなアピールポイントとなります。大学受験や資格取得などへ向けてコツコツ勉強し結果を残したエピソードなど、アピールポイントの裏付けとなる経験を話しましょう。

総合職か一般職を選ぶ際に知っておくべきこと

就活生が総合職と一般職を選ぶ際にやっておくべきことや考えておいたほうがよいことなどについてご紹介します。

企業ごとの総合職と一般職の違いを調べておこう

企業によって、総合職と一般職を区別する基準はバラバラです。就職活動では必ず企業の募集要項などを細かくチェックし、それぞれの違いを確認しましょう。

たとえば昇給や昇進の基準が違う場合、一般職の昇進に関わる難易度が変わってきます。勤続年数や資格の有無、社内で設けられている試験など、昇進に必要な基準にも目を通ことが重要です。総合職でも、性別によって仕事内容や働き方が異なるケースもあります。

さらに、一般職であるにも関わらず残業やプレッシャーのかかるシーンが多いなど、企業ごとに考え方や体質も異なるので、企業研究でこれらを調査しておきましょう。OB訪問をすることで実際に働いている先輩からリアルな情報をもらえます。

一般職と総合職の職種転換はできる?

結論からいうと、入社後に一般職と総合職の転換が可能かどうかは企業の制度によります。企業によっては、一般職と総合職の区別を明確にしていないこともあるので、必ずしも転換できるとは限りません。

また、転換できるとしても、一般職から総合職へはハードルが高いといえます。総合職は求められるスキルが高いほか、転換する際に、社内で設けられた試験を受けなければならないケースもあります。

どちらに就くか迷っている人や将来的なキャリアチェンジを考えている場合は、まずは総合職へ就くことを目指すことをおすすめします。企業によっては、総合職と一般職を併願して応募することができます。

女性は一般職を選んだほうがいい?

就活中の女性の中には「子どもがいても働きやすそう」といった理由で一般職を志望する人もいます。しかし、企業によっては女性の社会進出を目的に、総合職であっても復職しやすい環境を整えています。

出産後の復職に関する制度が充実しているかどうかは、企業体質が影響していることも多いといえます。「会社の制度が整っていること」と「自分にとっての働きやすさ」はまた別ではあるものの、志望企業の採用ページにある女性社員のインタビュー記事やOG訪問、企業の口コミサイトなども参考に、企業体質について可能な範囲で確認しておきましょう。

子育てを理由に退職するケースや、夫の転勤で引っ越すことになったケースでは、ふたたび働く場合は再就職先や転職先を探すことになります。しかし、一般職として働くなかで他社で通用するスキルや実績を残せていなかった場合、転職や再就職に時間がかかることもあります。一般職へ就職を検討している女性は、このようなケースがあることも理解しておきましょう。

ほかにも、派遣社員の雇用や事務仕事のシステム化などに伴い、一般職の正社員枠は減少傾向にあります。また、一般職にこだわらなくても子育てをしながらできる仕事はありますし、幼い子どもがいながらも働く方法はたくさんあります。そのため今の時代は「将来仕事と家庭を両立する予定の女性は、正社員の一般職に就くことが最適の選択だ」というわけでもないでしょう。

女性は総合的に考えて、自分が一般職に就くべきなのかどうかを検討することが大切です。

専門職や技術職という選択も

企業が募集している職種は総合職と一般職以外にも、専門職や技術職といったものもあります。

そもそも専門職とは、医師や弁護士、教員、デザイナーなど、専門的な資格や知識を必要とする職種です。技術職は機械技術者や建築技術者、SE、プログラマなど、特定のスキルを求められる職種となっています。

これらの職種へ就くには大学や専門学校で特定の課程を修めていることや、定められた資格を取得していることなど、基準が設けられているケースもあります。しかし、未経験から入社し、研修や実際の業務などを通して育ててくれる企業もあるので、未経験の新卒から就職することも可能です。

自分のキャリアプランに合ったコースを選ぼう

総合職か一般職かで就職を検討している人は、将来的にどうしていきたいかをある程度考えておくことが大切です。それぞれ仕事内容や働き方、キャリア形成などが異なるため深く考えずに選んでしまうと、あとから「やっぱり違った」と思ったときに職種を転換できず困ってしまう可能性もあります。総合職と一般職で迷っている就活生は納得いくまで調べたうえで、現時点でのキャリアプランに合ったコースを選択しましょう。

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