円満退職とは、現職場の人々と良好な関係を保ったまま退職することです。退職するなら平和に円満退職がいいと考える人は多いでしょう。この記事では円満退職を希望する人に、退職理由や上司への切り出し方、退職までに気を付けたいことなど様々な角度から「円満退職」について解説します。
円満退職したい！
退職するなら波風立てずに平和に円満退職をしたいと考える人は多いでしょう。この章では円満退職の定義や円満退職のメリットについてまとめました。
円満退職の定義と円満退職のメリット
この記事における、また一般的な円満退職は「職場の人に笑顔で見送ってもらえ、退職後も協力し合える関係を維持することに成功した退職」です。
円満退職をすることによるメリットにはどのようなものがあるのでしょうか。
まず、円満退職に成功すれば、以前働いた人々と良い関係を築いたままの転職が可能になります。転職先も同じ業界である場合は特に、以前の職場や取引先との良好な人間関係が新しい職場での仕事に直接的に役立つことがめずらしくありません。また、別業界に転職し仕事上のつながりはなくなったとしても、自分の人となり、仕事ぶりをよく知る友人として、お酒の付き合いやSNSを通してこれからも長く友情をはぐくんでいく、というのもそれぞれの人生にとってとても有意義なことです。
注意！真の意味での円満退職は存在しない？
ただし真の意味での円満退職は存在しないかもしれません。そもそも、「真の意味での円満退職」とはこの記事を読んでいるあなたの退職に誰一人不満を持たず心の底から送り出してくれている状況のことを指します。しかしあなたが退職することによって、仕事に影響が出る人たちがいることを忘れてはいけません。
中には、あなたの行っている仕事を代わりに行う人もいますし、上司はあなたが抜けたところに補填する新たな人員を補充する必要があるでしょう。このように、多くの円満退職を阻む要素があるので、だれにも迷惑をかけず、嫌な思いをさせないという真の意味での円満退職はないことは忘れないほうがいいでしょう。
円満退職できなかったときのリスク
円満退職できなかったときのリスクもしっておきましょう。
リスク1.転職先や業界に悪評が広まる
もめごとを起こしたり、仕事を残したまま退職すれば「無責任」、「仕事をする際のマナーが良くない」、「トラブルメーカー」などの悪評が取引先や会社、業界に広まります。そのうわさが転職先や転職した業界に伝わり、仕事上の不利益を被るということになったら、仕事がスムーズに進まず、あなたが困ってしまいます。
リスク2.損害賠償請求される
退職する際に、後任者にした引継ぎが不十分だったり、顧客情報を占有したまま退職することで契約打ち切りなどの損害が生じると、以前勤めていた会社から損害賠償の請求をされる場合があります。基本的には、労働者側によっぽどの落ち度がない限り損害賠償請求が起こされる確率は低いのですが、同僚や上司ともめてしまえば、万が一の事態へ陥ることもあります。このような事態へのリスクを少なくするためにも、円満退職をしておくことで、トラブル防止をすることをおすすめします。
リスク3.前職の人脈を活用できない
退職後に前職の人脈が仕事に活きる場合もあり、転職先でも前職での人脈に期待されることがあります。何か課題を解決しなければならないときに、人脈をスマートに活用して業務を進めていければ、期待にこたえて活躍する場を増やせます。
以前勤めていた職場の人脈を使うように上司や同僚から頼まれた場合、円満退職できなかった人は人脈を使えない理由を説明する必要があります。その際に、円満退職できなかったという事情を知られたら、今までにどんなに成果を上げていても評価が落ちてしまうかもしれません。
円満退職へのステップとポイント
具体的に円満退職をするにはどのようにすればよいのでしょうか。この章では円満退職に向けてのふむべきステップとその際のポイントを紹介します。
円満退職へのステップ1.退職切り出し
適切な時期に適切に退職を切り出すことが大切です。次の職場が決まり、ついつい仲のいい職場の同僚に話したくなってしまうということもあるかもしれませんが、これはおすすめしません。噂がまわって、自分が伝える前に上司の耳に退職の話が入り、「なぜ同僚には話していて、上司である自分には報告がないんだ」と不快な思いをさせてしまうことにつながります。そして、退職交渉がスムーズに行かなくなったり、退職できたものの、上司としこりが残ったため、退職日まで居心地が悪くなり、円満退職とは程遠い状態に追い込まれてしまったという事例もあります。
このような事態を避けるためにも、退職の話は同僚などより先にまずは直属の上司に切り出すことを心がけましょう。退職交渉は会社が納得いくまで行うことが必要です。また、退職を受理してもらった後は、自分の仕事を後任者へ引き継ぎます。きちんと引継ぎを行うためにも、交渉と引き継ぎ期間を考慮して遅くとも1か月半前には切り出すのが無難です。
退職を切り出すとき、上司から退職理由を聞かれるでしょう。あいまいな態度は避け、はっきりと辞意を伝えるように話しましょう。
退職理由は「家族の介護」、「やりたいことにチャレンジしていきたい」などの「個人的」かつ「前向き」なものにすることで企業側に受け入れてもらいやすくなります。「残業が多い」、会社への批判や退社を引き留められる余地があるものはやめておき、いままでお世話になった会社に対する感謝の気持ちはもちつつも、退職したいという姿勢で交渉します。
円満退職へのステップ2.退職交渉
退職交渉は時間がかかるということを覚悟した方がよいかもしれません。転職サイト「doda」によると実際に、退職を上司に伝える際に、苦労したという転職者の声は多いです。というのも、転職者は「次の職場に移るために退職したい」という気持ちで、会社は「せっかく育てた人材を退職させたくない」という気持ちで交渉するからです。まずは、このことを心に留め、退職交渉を行います。
退職交渉をする際には、あらかじめ上司の予定を把握し、個室や会議室など1対1で話します。長引く可能性も考慮し、しっかりと話せる時間と場所を確保することが大事です。もしも、時間に余裕がないと、上司にはぐらかされたままになってしまい、そのままずるずると時が過ぎて、交渉がうまくいかないことに繋がりかねないので、注意しましょう。
退職を伝えるべき相手は直属の上司です。「どうせ退職は伝わるのだから、その上の上司に伝えた方が手間が省けて良いのではないか」、「人事部に伝えた方が良いのではないか」と思う方もいるかもしれませんが、そのような方法を取ることにより、トラブルに繋がりかねないので、やめましょう。その後に、上司、上司の上司や人事部の担当者と交渉していくのがセオリーです。
退職交渉の際、「抜けた穴はどのように埋めるのか」と質問されることがあります。ここで答えられないと、相手の反論を許してしまい、交渉が長引いてしまうでしょう。対策として重要なのは、退職交渉前から引継ぎの準備をしておくことです。引継ぎの準備をしっかり行い、誰でも引き継げる状況を作っておくことで、上司たちを説得できますし、会社に対する誠意を示せます。
円満退職へのステップ3.退職願・退職届提出
円満退職のためには、退職願・退職届を出すタイミングも重要です。「退職交渉が終わっていないのに提出することを無礼だ」と考える人がいるので、提出は退職交渉の時にもっていくのではなく、上司や人事部から納得してもらい、退職交渉が終わってから持っていくようにしましょう。上司からどちらを出すか指示があるでしょうが、もしもなかった場合は、「退職届」よりもニュアンスが柔らかい退職願を提出します。
書き方ですが、就業規則に定められていない場合は、ワープロやパソコンではなく、必ず手書きで作成し、縦書きで書きます。退職願や退職届の折り方にはマナー(どんな大きさであろうと、3つ折もしくは4つ折にする。できれば、3つ折がよい)があるので、マナー通りに折ります。これによって受け手が困らない大きさや厚さになり、読み手が開いたときに読みやすい向きにでき、相手に対する配慮を示せます。
円満退職へのステップ4.引継ぎ・社内外への挨拶
会社との交渉、退職願・退職届の提出が終わったら、業務の引き継ぎ、そしてお世話になった社内外への挨拶をします。引き継ぎですが、引継ぎスケジュールを作成し作業の可視化からはじめましょう。この際には、業務のポイントや気をつけるべき点を押さえた引継ぎの資料を作っておくと安心です。イレギュラーな事態への対応も過去の事例などを参考にしながら記載しておくと、後任者がスムーズに業務を行うことができます。また、責任の所在を明らかにしておくことでトラブル防止に繋がるので、上司にも引継ぎ内容を細かく伝えておきます。
そして、退職日が決まったら社内外の人にできるだけ対面であいさつ回りをします。時間的制約であいさつが難しい人たちに対してはあいさつのメールを送ります。このときのポイントは、いままでお世話になったことに対する感謝を具体的に伝えることです。受け取った人たちの印象が良くなり、退職後も関係性を維持できるように心がけましょう。
円満退職へのステップ番外
たとえ、上記のようなステップを踏んだとしても、世の中にはさまざまな人がいます。あなたが退職することによって嫌な顔をしたり、引き止められるなどのさまざまな意見に対応する必要もあるかもしれません。そのような場合は感情に任せるのではなく、冷静な対処をするのが大切ですが、今の職場の意見ばかり聞くと入社日が遅延し、次の職場に迷惑をかけてしまうということもあるでしょう。その場合、円満退職をすることにこだわるのではなく、最低限の引継ぎは行い退職することを目指すなど、柔軟にゴールを変えることも必要です。
そもそも、最低限の引継ぎさえ行えば、あなたが辞めた後も仕事は回っていきます。先ほどあげた訴えられるリスクを心配する方もいるかもしれませんが、「会社の機密を持ち出さない」、「過去に不正があった場合は隠さずに報告する」、「取引先との関係を悪化させない」の3点を守っていれば、訴えられることはほとんどないので、安心してください。
自分の権利と円満退職の両立は厳しいものです。有給取得や退職日は労働者の権利ですが、それを行使することで円満退職は遠のいてしまいます。自分で円満退職したときのメリットとデメリットなどから判断し、何を優先すべきか自分で判断した上で、時にはさっぱり円満退職をあきらめるのも手だということも忘れないようにしましょう。
円満退職をしたいなら常識的で誠実なふるまいを
常識的で誠実なふるまいがあれば円満退職は難しくありません。立つ鳥跡を濁さずの精神で、次の職場に移った際にも、良い関係を築いていけるような最高の円満退職を目指しましょう。また、円満退職が難しかった場合も、今までお世話になった上司や同僚への配慮や感謝を忘れないようにすることが大切です。
