「ボーナスなしの会社の特徴を知りたい」と思っていませんか。この記事ではボーナスなしの会社に共通する特徴をお伝えすると共に、ボーナスがない会社に入るデメリット、またボーナスなしの会社を避けるポイントもお伝えします。ぜひ参考にしてみて下さいね。
ボーナスなしの場合の特徴
ボーナスがない状況は人それぞれですが、特に以下3つの場合に関してはボーナスが出ない傾向にあります。
- 非正規社員
- 労働組合がない
- 求人票に「支給実績」が書かれていない
では、それぞれのケースについてお伝えします。
非正規社員
派遣やアルバイトといった非正規社員の場合、ボーナスは支払われない傾向にあります。非正規社員は一般的に時給制で働いていて、勤務時間や曜日も限られています。
また、アルバイトなどの場合は業務内容が基礎的であり、重い責任などを負わないケースもあります。これらの理由から、非正規社員にボーナスを支給しない会社は多いのです。
労働組合がない
労働組合がある会社では「従業員が希望する賞与を会社側が出してくれるまで戦う」と、徹底抗戦するケースが珍しくありません。つまり、労働者側の権利主張が強いといえます。
こうした場合、企業側がボーナスを支払わない理由が不当であることが証明されれば、ボーナスの支払いに応じることもあります。
その点、労働組合がない会社の場合には「従業員で一致団結して企業と戦う」といったことがむずかしく、企業がボーナスを支給しなくてもなかなか強く交渉できないのです。
求人票に「支給実績」が書かれていない
ボーナスがある会社の場合、基本的には「基本給の3ヶ月分の賞与支給実績あり（昨年度）」といったように、支給実績を求人票に明記しています。賞与がない会社の場合には、そもそも支給実績がなく実績を載せることができません。
ただし企業によっては、応募者を集めるため、または昔はボーナスを出したこともあった/今後支給する「可能性」はあるといった理由から「賞与あり」と求人票に書いているケースもあります。
この場合、入社しても支給されない可能性があります。「求人には賞与ありと書いたが、就業規則には業績不振の場合は支給しないと記載してある」などと言われてしまう可能性もあるため、絶対にボーナスをもらいたい人は注意が必要です。
ボーナスなしの影響
ボーナスがない会社に入ると、以下のような影響が出てくることが考えられます。
- 生活がギリギリになる可能性がある
- 貯金額が低くなるケースもある
- 大きな買い物がしにくいことがある
それぞれについて解説します。
生活がギリギリになる可能性がある
ボーナスなしの会社は、基本給も低いことが多いといえます。そのため、毎月の給与から家賃と食費、光熱費を支払ったら手元に残るお金が少ないといった状況に陥る可能性があるからです。
とくに20代の若手社員の場合、基本給が低く抑えられていることが多く、そこから社会保険料などを引かれた額、つまり「手残り」はさらに少なくなります。実家を離れ、一人暮らしを始めた人は苦しい生活を送る可能性が高いでしょう。
一方でボーナスがあると「今月は少しお金を使いすぎてしまったけれど、夏にボーナスが入るから大丈夫」など、毎月の生活に少しだけ余裕が生まれます。
貯金額が低くなるケースもある
たとえば同じ業界で、それぞれ違う会社で営業職の仕事をしている2人がいるとして、Aさんは年間のボーナスが50万円で、Bさんはボーナスがゼロだとします。
この場合、Aさんが定年までボーナスを40年間貯蓄し続けると、その額は利子や物価などを考慮しなければ約2000万円です。ボーナスの額がアップすれば、この貯蓄額はさらに増える可能性もあります。
長い目で見れば、ボーナスなしで働くことで得られる総収入が減り、貯金額に影響が出てしまうことは考えられます。ただし、ボーナスをもらっても貯金に充てる余裕がない人もいるため、ボーナスなしだから貯金ができないというわけではありません。
大きな買い物がしにくいことがある
毎月の生活は送れていたとしても、場合によっては大きな出費が必要なときも出てくるものです。ボーナスを家や車の購入費の頭金にしたり、繰り上げ返済をしたりする人もいます。
また、家具や家電の購入、少し予算をかけた旅行なども、ボーナスがあればそれをあてにできます。
ボーナスのようにまとまったお金が入ってくる機会がない場合、イレギュラーな出費に対応しにくいことがあるかもしれません。
ボーナスなしで給与を上げる方法
ボーナスなしでも、毎月の給与を上げる方法は存在します。たとえば副業をはじめる、資格手当の取得を目指して難関資格の勉強に取り組む、といったことです。
一方で、たとえボーナスが出なくても、高い給与が期待できる会社も存在します。なかでも以下2つの特徴をもつ会社の場合、たとえその会社にボーナスがなくても高い給与を期待できるので、次の就職先としてもおすすめです。
- インセンティブが出る会社
- 若くても役職に就ける会社
それぞれの特徴についてご紹介します。
インセンティブが出る会社
インセンティブが出る会社に入ると、たとえその会社にボーナスがなくても毎月の給与を上げられる可能性があります。
インセンティブとは、自分の売上に応じて支給される「報奨金」のことです。「会社に貢献してくれた社員に、その売上の一部を還元する」といった仕組みから社員に支給されるものです。
たとえば、営業成績が目標をクリアした場合に数万円、または売上の数十％をインセンティブとして支給する、といった会社もあります。
もちろん、インセンティブをもらうためには成果を出す必要がありますが、人によっては基本給以上の額をインセンティブとして稼ぐ人もいます。
不動産や保険会社の営業職は、インセンティブが発生しやすい仕事です。そのぶん厳しい仕事ではありますが、興味がある方は一度求人情報を見てみるとよいでしょう。
若くても役職に就ける会社
会社に勤めていると、課長や部長、さらにはその先の役員になることで給与は上がっていきます。しかし、一般的な会社は「年功序列」、つまり年齢を重ねないと役職がつきません。
そのため若いうちは、優秀であっても給料が低めといったことも珍しくないのです。
一方で、若くても役職に就けるチャンスがある会社の場合、20代後半で課長職に就ける可能性もあります。この場合、同年代でボーナスがある人と比べ、むしろ年収が高くなることも多いのです。
IT企業やベンチャー企業などは実力主義の会社が多いため、年齢に関わらず、能力のある社員には積極的に役職を与える傾向があります。
ただし、ベンチャー企業などのなかには「役職による責任や仕事量だけ増えて給料はほぼ変わらない」というブラック企業も存在するため、慎重に検討しましょう。
ボーナスなしの会社を選ばないために
ボーナスなしの会社を選ばないために、押さえておきたいポイントを紹介します。具体的には、以下の2つです。
- 人事部に直接確認する
- 会社の口コミを見る
それぞれのポイントについてご紹介します。
人事部に直接確認する
ボーナスなしの会社を選ばないようにするためには、その会社の人事部に、ボーナスの有無を直接聞くのが最も早い方法といえます。
人事部の社員は選考の段階で接することが多いので話しやすく、給与まわりの仕事をおこなっている社員も多いため、給与事情を細かく聞ける可能性が高いことが理由です。
具体的には「ボーナスは支給されますか」「支給されるとしたらいくらくらいですか」と直接聞いてみましょう。
ただし、採用面接のなかで質問するのは基本的には避けてください。ボーナスの有無を知りたいという気持ちは消しておかしなことではありませんが、面接で聞くと「待遇のことしか考えていない」というネガティブな印象を与えてしまう可能性があるためです。
聞くタイミングは、内定をもらったあとの「条件面談」がおすすめです。条件面談とは、就業時間や年収、福利厚生などについて確認できる場のことで、最初から設定されている場合や、人事部に希望すればセッティングしてくれることもあります。
条件面談は、まさにボーナスなどの支給条件について聞ける場なので、質問しても相手にネガティブな印象を与えることはありません。むしろ事前に確認しておくことで、納得して入社を決めることができます。
すでに内定をもらっていれば、余程のことがない限りはどんな質問をしても「内定が取り消しになる」といったことも起こりません。「ボーナスが支給されないケースはありますか」といった直球な質問もしやすいでしょう。
会社の口コミを見る
会社によっては「ボーナスを払う」と言っていても、結局は業績を言い訳にして払わない、といったこともあります。こうした会社の場合、いくら人事部に聞いても濁されてしまい、本当のことを聞き出せない可能性があるのです。
サイトなどで、その企業で実際に働いている社員の口コミを見ると、より確実な情報が手に入ることがあります。
たとえば「会社の売上が下がっているから今後はボーナスが減りそう」「ボーナスは毎年〇ヶ月分しっかり出ている」「ボーナスはあるが金額は低め」といった正直な口コミがあれば、入社後のイメージを描きやすいでしょう。
ただし口コミは、その会社に批判的な考えをもっている人が書き込むことも多い傾向にあり、その会社のことを必要以上に悪く言う口コミもあります。一方で、自社の関係者がよいイメージをつくりたいがために、ボーナスに関して嘘の情報を書き込んだりすることもあります。すべてを信じ過ぎず、あくまで参考程度に捉えるようにしましょう。
ボーナスなしの理由
ボーナスなしの企業は存在します。また、ボーナスがもらえない理由が正当であるケースもあります。ボーナスなしになることがある理由や、ボーナスなしの特徴についてご紹介します。
ボーナスなしは法律違反なのか
結論から言うと、ボーナスなしは法律違反ではありません。従業員にボーナスを支給しなくても、その企業が罪に問われることはないのです。
そもそもボーナスとは、毎月の給料とは別に特別に支払われる給料のものです。労働基準法でボーナスの支給が義務づけられているわけではないため「会社は従業員にボーナスを払わなければいけない」という認識は正しくありません。
ただし場合によっては、企業が従業員にボーナスの支払い義務を負うケースもあります。
ボーナスの支払い義務が生じるケース
就業規則などに「ボーナス支給」の旨を記載していたり従業員が記載している条件を満たしていたりする場合、企業は従業員に対してボーナスの支払い義務を負います。にもかかわらず企業がボーナスを支給しなければ、従業員は支払いの請求ができるのです。
ただし、企業によっては「業績不振により賞与を支給しない場合もある」と就業規則に記載している場合もあります。このケースでは、従業員は支払いの請求をおこなえません。
